誰でも多量に新規事業アイデアを出す方法

新規事業のアイデアは、多い方がいい

以前、新規事業アイデア抽出方法のブログ記事を書いたが、最近は、もっとシンプルなフレームを活用し、「誰でも、多量に」アイデアを出していくことが重要だと考えている。


誰か、優秀な数名が考え出した1つのアイデアにかけるのは危険であり、まして、それが外部のコンサル会社であれば、なおのこと危険である。


何故なら新規事業は不確実性が高く、やりながら磨きこみを図るべきものであり、会社の将来の柱を不確実な1つ2つのアイディアに命運をかけるのは賢明とは言えない。


実際ご一緒させて頂いた、社内ベンチャー制度のプロジェクトや、テーマがある中でアイデアをだしながら事業の種を見つけるプロジェクトで、皆で多様でかつ多量なアイデアを出し合いながら、磨きあいながら進める方が、プランニングやハッチング(事業検証)フェーズで、一体感をもって課題を乗り越えることができるケースが多い。


色々な人が、色々な手法について、もっともらしい手法を提示している昨今。


ものによっては、枠組みを埋めるだけで物語にならなかったり、現実、創造力の高い人間でないと使いこなせないものだったりと、使い方を間違えると価値を出せないものが多い。誰でも使えるという呪文で、研修をたくさんやってみたが、実のあるものがでてこないという話しもよくある。どのフレームかは、察して頂きたい。


まずは、真に誰でも使えるシンプルなものを使いたい。


そして、多量なアイデアを出し、皆で議論し磨きこみを行う。




新規事業アイデア抽出はシンプルなフレームで

皆で多くのアイデアを出す場合、採用しているフレームは極めてシンプルなものを利用している。


マーケットの課題、自社/自身の強み、起案者の意思、、、などをシンプルにしたもので、誰でも何かしらアイデアを出すことができる。シンプルなので誰しも簡単に理解できる、使える、アイデアを出すことができる、「皆で多量」にアイデアを出すことができる。



最初から完璧なアイデアなど存在しないので、あれこれ検討してビジネスモデルが成立するレベル、また皆に話して(働きかけをして)共感を得られるレベルまで磨きこみをかける必要がある。


プランニングフェーズで、差別性、ビジネスモデルも含めて更に磨きをかけ、ハッチングを通して、投資する価値があるか証明していかないといけない。


*事業の全体の流れについては、こちらを参照



あれこれ磨きこみをする中で、アイデアの多くは、変化したり、融合したり、ボツになったりしていくもの。アイデアが多ければ多いほど、摩擦が多ければ多いほど、磨きこまれ競争で強くなっていく。まずは皆でアイデアをだし、議論できる土壌にしないといけない。




アイデアよりも、粘り強い人を発掘

アイデアは先の通り、事実や、議論の中で、磨かれないと夢想で終わる。


よくある社内ベンチャー制度などのアイデアコンテストのように、アイデアの良し悪しを評価するよりも、その先の磨きこみが重要である。


磨きこみの活動は、調査をする中で、想定とは異なる事実と何度も向き合い、思いを理解してくれない人と何度も対話し、失意するもの。その失意/課題を乗り越えていくことができる、粘り強い人材の発掘が重要だと考える。


磨きこみの手法は、リーンスタートアップなど色々な手法が存在するが、使うべきフェーズや、大手企業ならではの使い方をしない成果がでないケースが多い。手法に拘ることよりも、本質的にアイデアを磨きこむことができる人材に着目していくことが大切だと考える。



シンプルなフレームでアイデアを出し、その磨きこみのプロセスをモニタリングし、粘り強くやり抜ける人材を発掘する。



アイデアは、所詮種でしかなく、即座に否定しきれるものでもないし、後生大事に一つに固執するべきものでもない。


何の変哲もないようなものでも、その起案者の熱量・生命力如何で、商売が大きくなるケースもよく見てきた。


このシンプルなフレームで新規事業に関心ある社員たちがアイデアを多量に出し、社内であれこれ議論する。色々な人に働きかけを行い、大手企業ならではの既存リソースを活用した事業開発を立ち上げることができる粘り強い人材を発掘する。



新規事業創造室などの専門部署は、今までのように自らが考え・遂行することが中心となるのではなく、むしろ横連携や、リソース調達などのお膳立て、投資基準などのルール作り、プロジェクトのモニタリングに仕事が変わっていくべきかもしれない。


*組織的な新規事業創出方法については、こちら



トップダウン型の欧米組織と異なり、日本企業の強さは、既存事業が現場レベルで最適解をだしていくことができる点にあると考えるが、新規事業においても同様に現場(ミドル)から大なり小なりのアイデアが自律的にでてくるような仕掛けにしていくことで、日本企業が更なる成長を促進していけると考える。


是非、日本企業の強みを活かした「現場発イノベーション」を起こしていきましょう。